是非、日本フットバッグ協会の会員に！ 一緒に日本のフットバッグを盛り上げていきませんか！

会費は年会費となっております。
一般：4,000円
ジュニア：2,000円
（ジュニア区分は18歳まで）

会員になるとログインIDとパスワードが付与され、 NFAのサイトにログインができ、会員限定の意見交換掲示板などの会員のみのコンテンツを閲覧することができます。

またJapan Footbag Championshipsなどでの、競技参加費の免除や記念グッズの進呈なども会員限定で行っています。

会員登録の流れは以下のようになっています。

１．会員登録フォームより登録情報送信
２．確認メールが折り返し送信されます
３．確認メールに記載されている口座に会費をお振り込み頂きます
４．月末に会計が入金確認を行います
５．会計は入金を確認し登録の受理を行います
６．確認メールが送信されます
７．メールに記載されているパスワードでログイン、登録受理となります

以下の会員規約に了承された方のみ、このページ最下段のボタンより会員登録にお進みください。


日本フットバッグ協会　会員規約 第１章　総則 （名称） 第１条　協会の名称は、日本フットバッグ協会（以下本協会）と称す。また欧文名をNippon Footbag Association（略称NFA）とする。 （目的） 第２条　本協会はフットバッグの健全な普及と振興を通じて日本国内におけるフットバッグの発展に寄与することを目的とする。 （事業） 第３条　本協会は目的を達成するため以下の事業を行う。 （１）フットバッグに関する大会・競技会の開催 （２）フットバッグの普及及び振興 （３）その他本協会の目的を達成するために必要な事業 第２章　会員 （会員） 第４条　本協会は次に掲げる２種の会員をもって組織する。 （１）正会員 （２）ジュニア会員 （３）賛助会員 正会員は、本協会の目的に賛同して入会する個人とする。 ジュニア会員は18歳以下の個人とする。 賛助会員は上記に該当しないもので、本会の目的に賛同し、その事業に協力し或いは本会の発展を助成しようとする個人、法人又は団体とする。 （入会） 第５条　本協会には、本協会の活動の目的、趣旨を理解し賛同するものすべてが入会することが出来る。本協会の会員になる者は、本協会の定める入会手続きを経て申し込み、本協会の承認を受けなければならない。本協会は、申し込みがあったとき、正当な理由がない限り入会を承認しなければならない。 （年会費） 第６条　本協会の会員は、次に掲げる年会費を納入しなければならない。 （１）正会員　　　　年額4,000円 （２）ジュニア会員　年額2,000円 ２　年会費は入会より１年間有効とする。継続希望の場合は期間内に本協会が定める更新手続きを経るものとする。 （会員資格の喪失） 第７条　本協会の会員が次の各号に該当する場合には、その資格を喪失する。 （１）退会を希望したとき （２）本人が死亡、もしくは失踪宣告をうけたとき （３）会費の納入を怠ったとき （４）本協会の規約に反したとき （５）本協会の運営等を著しく妨害し、本協会並びに会員の名誉を棄損する行為が認められたとき （退会） 第８条　本協会の会員は、任意に退会することが出来る。 （拠出金品の不返還） 第９条　本協会は、すでに会員が納入した会費その他の拠出金品は、返還しない。 第３章　役員 （役員） 第１０条　本協会に次の役員を置く。 （１）理事　３名以上（うち理事長１名、副理事長１名） （２）監事　１名以上 （役員の選出） 第１１条　理事長は理事会において推薦若しくは互選により選出する。 ２　理事及び監事は、総会において選任する。 （役員の職務） 第１２条　理事長は本協会を代表し、業務を統括する。 ２　理事は、理事会を組織し、本協会運営上必要な事項を審議し、議決する。 ３　監事は、理事の業務執行の状況及び本協会の財産の状況を監査する。 （任期） 第１３条　役員の任期は原則１年とし、再選を妨げない。 ２　役員は任期が終了しても、後任者が就任するまでその職務を遂行しなければならない。 ３　補欠のため、又は増員により就任した役員の任期は、それぞれの前任者又は現任者の任期の残存期間とする。 （欠員補充） 第１４条　理事又は監事のうちその定数の３分の１を超えるものが欠けたときは、遅滞なくこれを補充しなくてはならない。 （解任） 第１５条　役員が次のいずれかに該当するときは、理事会及び総会の議決により解任することが出来る。 （１）心身の故障により職務の執行が不可能であると認められたとき （２）職務上の義務違反その他役員としてふさわしくない行為があると認められたとき 第１６条　役員は、原則として無報酬とする。ただし、役員にはその職務を執行するために要した費用を支払うことが出来る。 第４章　会議 （種別） 第１７条　本協会の会議は、総会、及び理事会とし、総会は通常総会及び臨時総会とする。 （総会の構成） 第１８条　総会は、正会員をもって構成する。 （総会の権能） 第１９条　総会は、以下の事項について議決する。 （１）規約の変更 （２）役員の選任・解任 （３）事業計画及び収支予算ならびにその変更 （４）事業報告及び収支決算 （５）本協会の組織・運営 （６）その他運営に関する重要事項 （総会の開催） 第２０条　通常総会は、毎年一回大会（Japan Footbag Championships）開催期間中に開催する。 （臨時総会） 第２１条　臨時総会は、次に掲げる場合に開催する。 （１）理事会が必要と認め、招集の請求をしたとき （２）正会員総数の４分の１以上から、会議の目的を記載した書面又は電子的書面により招集の請求があったとき （３）監事が運営上の報告において特に必要と判断し、監事より請求があったとき （総会の招集） 第２２条　総会は、前条第３項の場合を除き、理事長が招集する。 ２　理事長は、前条第１項、及び第２項の規定による請求があったときは、その日から３０日以内に臨時総会を招集しなければならない。 ３　総会を招集する場合には、会議に日時、場所、目的及び審議事項を記載した書面又は電子的書面により、開催の日より少なくとも５日前までに通知しなければならない。 （議長） 第２３条　総会及び理事会の議長は、理事長又は理事長の指名した者がこれにあたる。ただし、第２１条第３項による臨時総会においては総会の議決によりこれを選任する。 （総会での表決権） 第２４条　各正会員の表決権は平等なものとする。 ２　やむを得ない理由により総会に出席できない正会員には、あらかじめ通知された事項について、書面又は電子的書面をもって表決する。 （総会の議事録） 第２５条　総会の議事については、次の事項を記載した議事録を作成しなければならない。 （１）日時及び場所 （２）出席者数 （３）審議事項 （４）議事の経過の概要及び議決の結果 （理事会の構成） 第２６条　理事会は、理事をもって構成する。 （理事会の権能） 第２７条　理事会は、この規約に別に定める事項のほか、次の事項を議決する。 （１）総会に付議すべき事項 （２）総会の議決した事項の執行に関する事項 （３）その他総会の議決を要しない業務の執行に関する事項 （理事会の開催） 第２８条　理事会は、次に掲げる場合に開催する。 （１）理事長が必要と認めたとき （２）理事総数の３分の２以上から、理事会の目的である事項を記載した書面又は電子的書面により招集の請求があったとき （理事会の招集） 第２９条　理事会は、理事長が招集する。 ２　理事長は、前条第２号の場合にはその日から１４日以内に理事会を招集しなければならない。 ３　理事会を招集するときは、会議の日時、場所、目的及び審議事項を記載した書面又は電子的書面により、開催の日の少なくとも２日前までに通知しなければならない。 （理事会の議長） 第３０条　理事会の議長は理事長がこれにあたる。 （理事会の議決） 第３１条　理事会における議決事項は、第２８条第３項の規定によってあらかじめ通知した事項および理事長が特に必要と認めた事項とする。 ２　理事会の議事は、理事総数の過半数をもって決し、可否同数の場合は議長の決するところによる。 （理事会の表決権） 第３２条　各理事の表決権は平等なものとする。 ２　やむを得ない理由により理事会に参出席できない理事は、あらかじめ通知された事項について、書面又は電子的書面をもって表決する。 ３　理事会の議決において、特別の利害関係を有する理事は、その議事の議決に加わることができない。 （理事会の議事録） 第３３条　理事会の議事については、次の事項を掲載した議事録を作成しなくてはならない。 （１）日時及び場所 （２）出席者の氏名 （３）審議事項 （４）議事の経過の概要及び議決の結果 第５章　資産 （構成） 第３４条　本協会の資産は、次の各号に掲げるものをもって構成する。 （１）会費 （２）寄付金品 （３）財産から生じる収入 （４）事業に伴う収入 （５）その他の収入 （管理） 第３５条　本協会の資産は、理事長が管理し、その方法は総会の議決を経て理事長が別に定める。 第６章　会計 （事業年度） 第３６条　本協会の事業年度は毎年４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。 （事業計画及び予算） 第３７条　本協会の事業計画及びこれに伴う収支予算は、毎事業年度ごとに理事長が作成し、総会の議決を経なければならない。 （予算の追加及び更正） 第３８条　予算成立後にやむを得ない事由が生じた場合、総会の議決を経て、既定予算の追加又は更正をすることができる。 （事業報告及び収支決算） 第３９条　本協会の事業報告、収支決算は、毎会計年度終了後理事長が作成し、事業報告書及び監事の監査報告書と共に総会の承認を得なければならない。 ２　決算上剰余金を生じたときは、次事業年度に繰り越すものとする。 第７章　その他 （細則） 第４０条　本規約の施行に関して必要な細則は、理事会の議決を経て、理事長がこれを定める。 附則 １　この規約は本協会設立の日をもって施行する。 ２　本協会の設立当初の役員は、別表のとおりとする。 ３　本協会設立当初の役員の任期は、初年度については第１３条第１項の規定に拘らない。 ４　本協会設立当初の事業年度は、第３６条の規定に拘らず、協会設立の日から平成１８年３月３１日までとする。 ５　本協会設立当初の事業計画及び収支予算は、第３７条の規定に拘らず、設立総会の定めるところによる。 別表 平成２２年　日本フットバッグ協会役員 ┌──────────┬────────────┐ │役　　職 │ 氏　　　名 │ ├──────────┼────────────┤ │理 事 長 │ 末吉　正宏 │ ├──────────┼────────────┤ │副理事長 │ 山城　謙　 │ ├──────────┼────────────┤ │理 　事 │ 岩崎　渚 │ ├──────────┼────────────┤ │理 　事 │ 若菜　弘明 │ ├──────────┼────────────┤ │理 　事 │ 若山　浩介 │ └──────────┴────────────┘